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米国でのコロナワクチン接種による死亡者総数は27万8千人と推定される: BMC Infectious Diseasesに掲載された論文から/荒川央 博士

1991年 京都大学理学部卒業 1996年 京都大学理学博士 (分子生物学、免疫学) バーゼル免疫学研究所 (バーゼル)、ハインリッヒ・ペッテ研究所 (ハンブルク)、ヘルムホルツ研究所 (ミュンヘン)、マックスプランク研究所 (ミュンヘン) を経て分子腫瘍学研究所 (ミラノ)所属

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) は、2019年11月に中華人民共和国湖北省武漢市で初めて発生が確認され、その後2020年に入ってから世界的流行 (パンデミック) を引き起こしました。

厚生労働省が発表する人口動態統計によると、2020年の日本の年間死亡数は137万でしたが、パンデミックの渦中にも関わらず前年の2019年と比べて超過死亡は生じませんでした。

日本でコロナワクチン接種が医療従事者を優先として開始されたのは2021年の上旬です。この2021年に日本の年間死亡数は大きく増加し145万人となり、戦後最大を記録しました (2020年から約8万人の超過)。そして、翌年の2022年にはさらに大幅に増加して158万人となっています (2020年から約21万人の超過) (人口動態統計速報 令和4年12月分)。年間死亡数から単純計算すると、コロナワクチンの大規模接種が始まって以来の超過死亡の合計は30万人近くにも及びます。阪神・淡路大震災 (死者6434名)、東日本大震災 (死者2万2312名) と比べても、この超過死亡の規模がいかに大きいものか想像できるのではないでしょうか。

実際に身の回りでもワクチン接種者の突然死の話などを聞く様になってきました。一方、厚生労働省の公式発表としてワクチン接種後死亡事例として認定されたのは、2023年1月20日の時点で計2003件です。多くの人が実際に感じているワクチン接種後の死亡者数は厚生労働省の公式発表と大きく食い違っています。では、その理由は何でしょうか?

米国でもワクチン接種後の公式な死亡者数は、やはり人々が体感する数値と大きくかけ離れている事が指摘されています。オンライン調査からの統計的解析では米国でのワクチン接種後の死亡者は27万8千人に及ぶという研究を紹介します。

The role of social circle COVID-19 illness and vaccination experiences in COVID-19 vaccination decisions; an online survey of the United States population
Skidmore (2023) BMC Infectious Diseases
https://bmcinfectdis.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12879-023-07998-3

COVID-19ワクチン接種の決定における社会的集団のCOVID-19感染とワクチン接種の経験の役割:米国人へのオンライン調査

背景:
世界中の政策立案者は、COVID-19ワクチン接種プログラムが多くの人々に受け入れられ、生活が正常に戻る必要がある事を明確に伝えている。しかし、米国疾病管理センターによると、2022年11月時点で米国人口の約31%が一次接種シリーズを完了していない。

研究のねらい:
本研究の主な目的は、米国民がCOVID-19のワクチン接種を決定する際に関連する要因を明らかにする事である。また、COVID-19ワクチン接種による致死的事象の割合を推定し、VAERSデータベースのデータと比較した。

調査方法:
COVID-19の健康状態に関する体験についてのオンライン調査を実施した。COVID-19ワクチン接種の賛成・反対理由、COVID-19の疾病経験、調査回答者とその交友関係によるCOVID-19ワクチン接種に関する情報が収集された。接種の可能性に影響を与える要因を明らかにするためにロジット回帰分析を行った。

結果:
2021年12月18日から23日の間に、合計2840名が調査に協力した。参加者の51% (2840人中1383人) は女性で、平均年齢は47歳 (95%CI 46.36-47.64) であった。COVID-19による健康被害を経験した人を知っている人は、ワクチン接種を受ける可能性が高く (OR:1.309、95%CI 1.094-1.566) 、ワクチン接種後に健康被害を経験した人を知っている人は、ワクチン接種を受ける可能性が低い (OR:0.567、95%CI 0.461-0.698) 事が示された。34% (2840人中959人) が、COVID-19の病気によって重大な健康問題を経験した人を少なくとも1人知っていると回答した。同様に、22% (2840人中612人) が、COVID-19ワクチン接種後に深刻な健康被害を経験した人を少なくとも1人知っていると回答している。これらの調査データから接種に関係なく発生した可能性のある死亡例を除くと、COVID-19ワクチン接種による死亡者総数は278,000人 (95%CI 217,330-332,608) となる可能性がある。

結論:
COVID-19またはCOVID-19ワクチン接種による重篤な健康問題を報告した人を知っている事は、ワクチン接種を決定するための重要な要因である。本調査と政府発表のデータから明らかになったCOVID-19ワクチン接種による死亡者数の大きな差は、今後さらに検討されるべきであろう。

著者らの目的の1つは米国民がコロナワクチン接種を決定する際に関連する要因を明らかにする事です。もう一つの目的はコロナワクチン接種による致死的事象の割合を推定し、VAERSのデータベースと比較する事です。

2021年12月18日から23日の間に合計2840名が研究の調査に協力しました。参加者の男女比はほぼ半々であり、平均年齢は47歳でした。コロナによる健康被害を経験した人を知っている人はワクチン接種を受ける可能性が高く (OR (オッズ比) 1.309) 、ワクチン接種後に健康被害を経験した人を知っている人はワクチン接種を受ける可能性が低い (オッズ比 0.567) 事が示されました。

ワクチン接種を受ける確率を高くする他の要因としては、高年齢 (オッズ比 1.025)、高収入 (オッズ比 1.000005) などです。意外に思われるかもしれませんが、学歴の高さも接種率を高くしました (博士号 (オッズ比 3.835) 、または専門職学位 (オッズ比 3.2821)) 。主流のニュースや政府の公式情報源を頼りにしていると報告した人は、予防接種を受けている確率が高くなりました (オッズ比 1.394)。逆にワクチン接種率を低くする要因としては、共和党支持 (オッズ比 0.595)、無党派層 (オッズ比 0.631)。農村住人 (オッズ比 0.744)。人種ではアフリカ系米国人 (オッズ比 0.655)、ヒスパニック (オッズ比)、アジア系 (オッズ比 0.599)でした。またオルタナティブニュースを利用している人も接種率が低かったです (オッズ比 0.669)。

調査対象の34% (2840人中959人) が、コロナ感染によって重大な健康問題を経験した人を少なくとも1人知っていると回答しました。一方、22% (2840人中612人) が、コロナワクチン接種後に深刻な健康被害を経験した人を少なくとも1人知っていると回答しています。

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米国政府の発表では、コロナ感染死亡者数 (839,993人) に対するワクチン関連死亡者数 (8,023人) の比率は8,023/839,993=0.0096となります (2021年末のデータ)。政府によるとコロナによる死亡者の方がワクチンによる死亡者よりも圧倒的に多いです。一方、オンライン調査では回答者が知るコロナワクチンによる死亡者 (57人) とコロナ感染による死亡者 (165人) の比率は57/165=0.345となります。このようにワクチン接種後の死亡者数は政府発表と人々の体感的なもので大きく異なっています。公式発表ではワクチン接種後の死亡者は極めて稀なはずにも関わらず、実際のワクチン接種後の死亡は人々が身近に感じるほどに多いという事です。

オンライン調査による比率が真の比率であると仮定すると、コロナワクチンによる死亡者数は289,789人 (95% CI 229,319-344,319) となります。そして、コロナワクチン接種による「重度」の有害事象は全国で約100万件、「軽度」の有害事象は約210万件、死亡者数、重傷者数、軽傷者数の合計は全国で340万人と推定されます。ワクチン接種の有無にかかわらず調査対象者内で心臓発作、脳卒中血栓による死亡が2.43人発生した可能性があり、この死亡者数をワクチンによる死亡者数から差し引くと4.1%少なくなります。再計算の結果は、ワクチンによる死亡者数は米国全土で278,000人となります。

この論文が基づいているデータは2021年末の時点のものです。そして、査読が通って発表されたのが2023年1月です。コロナワクチンの危険性を訴える論文は、査読を通すには時間がかかったと想像します。2021年末の米国でのワクチン接種後死亡者数は公式には8,023人でしたが、公式な死亡者数も2023年2月24日の時点では34,576にまで拡大しています。この研究ではコロナ感染後とコロナワクチン接種後の問題を分けて統計解析をしていますが、実際にはワクチン接種とコロナ感染は無関係ではありません。抗体依存性感染増強 (ADE) や抗原原罪の作用機序が存在するからです。実際、日本でもコロナワクチン接種者がお互いにコロナを感染させ合っているという実態があります。コロナ感染後の重症者や死亡にはむしろワクチン接種が原因のものも含まれる可能性があります。また、テレビや新聞などの「オールドメディア」のみに情報を頼る人々は、未だにコロナワクチンによる血栓心不全脳梗塞などを引き起こし、突然死の原因となる事自体を知らない場合も多いです。そういった意味では見過ごされているコロナワクチン接種後死亡も考慮する必要があるでしょう。このようにワクチン接種後死亡は、27万8千人という数値でも過小評価ではないかと私は考えます。

コロナワクチン接種後の死亡は米国政府発表では8023人。オンライン調査からの統計推測では27万8千人。人々が体感する数値と政府発表はこれほどまでに開きがあるのです。ここで思い当たるのは日本政府による公式発表のワクチン接種後死亡の2003人と超過死亡の間の約30万人の差です。本来コロナワクチン大量接種が始まって以来の「30万人規模の超過死亡」は大問題のはずなのですが、なぜ日本政府、公的機関、新聞テレビなどの大手マスメディアは完全に沈黙しているのでしょうか?超過死亡の理由は一体何なのか。その答えは米国のオンライン調査から推定される数字から推して知るべしでしょう。

日本におけるコロナワクチンによる歴史上最大の薬害は超過死亡の形でも明らかになってきました。そしてこの薬害は現在も拡大を続けており、コロナワクチンの中長期の副作用、後遺症を考慮すると、ワクチン接種による超過死亡が最終的にどのくらいの規模になるのか現時点では見当もつきません。コロナ騒動は政治、行政、マスメディア、医療システムが一体となった一大スキャンダルとも言うべきものです。

ワクチン後遺症や超過死亡については新聞やテレビなどの主要なマスメディアが沈黙する中、ワクチン薬害について積極的に取り組む地方のテレビ局やワクチン後遺症について大きな特集を組む週刊誌も出てきました。コロナ騒動は情報戦でもあり、情報戦の武器は知る事、考える事、伝える事です。何よりもまずはコロナワクチン接種を止め、そして被害者を救済する必要があるでしょう。