『日本国のモラル崩壊と巨大製薬企業の医療犯罪』
井上正康
健康科学研究所所長・大阪市立大学医学部名誉教授
筆者が大学を卒業した1970年当時は”生ワクチン”による事故が多発しており、安全なワクチンの開発が急務であった。しかし、遺伝子工学技術の飛躍的進歩により抗原蛋白を大量生産することが可能となり、”安全なワクチン”の開発基盤が整ったことからワクチンに対する筆者の興味も薄らいでいった。今回、パンデミック騒動で半世紀ぶりにワクチン問題と再会したが、それらは旧来型とは異なる”遺伝子ワクチン”が主役であった。遺伝子ワクチンは、9.11のNY同時多発テロやオウム真理教の”炭疽菌テロ事件”に危機感を持った米国防省ペンタゴンが軍事物資として開発を始めたモノである。ワクチン開発は病原体の研究と表裏一体であり、米国のファウチ博士らが『ウイルスの感染力増強法』などで特許研究していた。しかし、「こんな危険な研究を米国内で行うべきではない」とされ、オバマ政権時代に研究プロジェクトが中国の武漢研究所へ移管されたが、その後も米国から多額の研究費が武漢研究所へ提供され続けていた。そのような歴史滝事実を知らない日本の専門家たちが”mRNAワクチンはノーベル賞級の研究成果”と賞賛し、開発者のカタリン・カリコ博士に2022年度の日本国際賞が授与された。
2020年の夏に安倍前首相が最初に購入したアストラゼネカ社製ウイルスベクター型ワクチンが”遺伝子組み換えDNA薬”であることに気づいた筆者は、”パンデミックのドサクサに紛れて緊急承認された遺伝子ワクチンの全体像”を注目してきた。実は、19年前のSARSの際に「変異の激しいRNAウイルスでは”抗体依存性感染増強（ADE）”と呼ばれる免疫反応で感染爆発やサイトカインストームが誘起されること」が判明し、RNAウイルスに対するワクチン開発が凍結されていた。しかし、今回はメディアと専門家が煽った恐怖感により封印されていたパンドラの箱が開いて”ワクチンヒステリー”を暴走させてしまった。
新型コロナの感染はインフルエンザと同様に”肺炎”を誘発すると誤解されているが、その実態はスパイクによる血管障害と血栓症であり、重症化すると肺の血液障害で血中酸素濃度が低下する。血管は全ての組織に分布しているため、これが障害されると様々な症状が現れる。驚くべきことに、mRNAワクチンで産生されるスパイク自体も同様の血栓症や組織障害を誘起する事が論文で明らかにされた。表面をポリエチレングリコール（(PEG)で覆われたワクチン粒子は、体内を長期間循環しながら異物を処理する肝臓や脾臓のみならず、骨髄、副腎、卵巣、精巣、心、肺、脳などにも高濃度に蓄積される。そこで産生されたスパイクが細胞表面に露出すると、異物として認識されて自己免疫疾患を発症する。血中に侵入したスパイクはACE2受容体を介して血管障害と血栓症を誘発する。ワクチン接種後の重篤副反応の”心筋炎”はその代表であり、同様の病態が肺、脳、副腎、卵巣などの全身組織で起る。この為、これまでに医師が経験した事のない多種多様な後遺症状が生じる。スパイクによる循環系の障害はmRNAワクチン接種２日後がピークとなり、この時期に早期死者数もピークとなている（厚労省）。
最近、mRNAワクチンの副作用に関する衝撃的事実が明らかにされた。ファイザー社には「mRNAワクチン副作用に関する55,000ページの内部資料」が存在し、その開示請求訴訟でFDAが敗訴して資料が公開された。巨大製薬企業と米国のFDAが”75年間も隠蔽しようとした資料”には「2021年４月の時点で1,291種もの深刻な副作用（総数1,135,000件）と多数の死亡例」が報告されており、半世紀におよぶ筆者の研究人生でも診た事も聴いたこ事もない無数の病態と死者数が記載されている。米国の『子供の健康保護の会』の会長件法律顧問のメアリー・ホーランド氏は「これは爆裂弾であり、彼らが75年間も隠蔽しようとした理由が明白である」と述べている。
米国では昨年にmRNAワクチンを接種した運動選手で769人以上が試合中に倒れて第一線から脱落し、500人以上が心臓死している（平均年齢23歳）。これは世界中でも同様であり、多数の同僚が次々と脱落したり死んでいく様相を目の当たりにしたテニスプレイヤーのジョコビッチ選手は接種を拒否してウインブルドンの優勝戦を放棄した。日本でもワクチン接種後に多くの運動選手が脱落しており、巨人の中田翔、岡本和真、今村信貴、坂本勇人選手らもマウンドに立てなくなっている。昨年、職域接種８日後の練習中に呼吸困難で倒れた中日の木下雄介選手は８月３日に死亡した（享年27歳）が、朝日新聞やNHK始め、全てのメディアは”接種の事実を伏せて投手の死亡”を報道した。政府が国会で平然と虚偽答弁を繰り返す時代にマスコミが事実を報道しなければ、国民は「ワクチンについて考えて判断する機会」を奪われてしまう。
公開されたファイザー社の資料でも心筋炎や血栓症による副作用死がてんこ盛りであり、さすがの厚労省もこれは隠蔽不能と判断して”深刻な副反応”と認めた。この危険な遺伝子ワクチンを6億８千万回分も購入契約した日本政府は、企業との契約でオミクロン株にも無効な”期限切れワクチンの在庫処分”に奔走している。政府やテレビ報道を盲信する日本人の８割以上がすでに接種済みであり、昨年度は27,000件の重篤な副作用と1,500名以上の死者を出し、超過死亡数は６万人を超えている（厚労省）。これほど深刻で医療倫理の根底を覆す史上最悪の国家犯罪により政府や厚労省の信頼は完全に失われるであろう。関係者はニュールンベルグ裁判で厳しく裁かれなければならない。現在、『ワクチン後遺症の予防治療法』を確立することが緊急課題であり、そのための国際的連携が必要である。情報鎖国状態の日本でも『全国有志医師の会』が結成され、未知のワクチン後遺症に関するズーム勉強会を毎週開催し、ワクチン後遺症難民の医療支援体制を準備しつつある。ポピュリズムと空気に支配されて”未必の故意”を続ける無責任な日本政府と医療関係者の罪は限りなく重い。
月刊東洋療法 2022.5
